従業員意識調査に関するサービスは数多くありますが、その多くはパッケージ商品であり、見栄えはよくともパターン化された内容であることが気になるところです。当事務所のご提供するサービスは、パターン化された納品物があるわけではありません。細かくヒアリングをさせていただき、回収した調査票を1件づつ丁寧に読み込むことで、企業様が抱える個別の課題について深く迫っていきます。
次のような場合は、是非一度ご相談ください。
調査の実施に当たっては、どのような属性(性別、年齢、勤続、入社区分、組織、等)で集計・分析するかを打合せさせていただき、フォーカスしたいカテゴリーを丁寧に設定させていただきます。また、基本質問項目である30項目について、それぞれに詳細な分析を加えたレポート形式で納品させていただきます。
下記のような内容が標準パターンであり、実施する必要のないものは割愛、または、必要なものを付加した調査となるよう、企業様の状況にフィットするように調整させていただきます。
○調査要領
○調査結果の概要(タテの分析)
調査結果全般の考察
各大項目の平均値 :折線グラフ(全社/年齢階層/社員区分/入社区分/所属部門)
各質問項目の平均値:レーダーグラフ(全社Q1〜Q30)
○相関分析(ヨコの分析)
相関分析の考え方
相関係数の注意点
注目すべき相関関係
○大項目別の分析
(各大項目は、『考察/折線グラフ(水準)/円+帯グラフ(分布)/クロス集計表(詳細)』の4構成)
大項目Ⅰ(経営方針の理解と組織)
大項目Ⅱ(上司と職場のコミュニケーション)
大項目Ⅲ(評価制度の理解度)
大項目Ⅳ(報酬・処遇に対する満足度)
大項目Ⅴ(仕事のやりがい・充実度)
大項目Ⅵ(キャリア形成とコンプライアンス)
○フリーコメントの分析
大項目Ⅰ〜大項目Ⅵ
○提案・提言
従業員意識調査に関する報酬ポリシーは、以下のように取り決めさせていただいております。なお、データ処理が必要となるため従業員数に応じて変動し、業務受託範囲に幅もあるため、下記金額を目安に別途お見積をさせていただいております。
従業員がどのような意識で仕事をしているのかについては、誰しも興味のある分野です。人事として普段から情報収集を心がけていれば分かる事もあるでしょうが、従業員にとっては人事に言えない事情はあるものです。
ここでは、従業員意識調査について、レビューしてみたいと思います。少々、お付き合いをお願いいたします。
意識調査のサイクル
複雑に絡み合った「社員のやる気・働き甲斐」を高める要因は、従業員の意識調査を活用することによって、客観的・体系的に把握することが可能です。集計した結果から課題を見つけ出し、その原因を分析することで、対応策を検討することができます。
また、意識調査は1回実施して終わらせるのではなく、左のサイクルを継続して実施することで、更に効果的に運用することができます。最も効果的なのは、人事制度を改定する前に1度実施しておき、改定後に一定の時間が経過してから再度、同内容の調査を実施することです。
なお、当事務所で初回の調査を実施していただければ、調査のフレームを差し上げますので、2回目以降の調査を社内で実施することが可能になります。